「完全生命表」を読み取り、老後に備えた資産形成を考える
あなたは「完全生命表」を知っているでしょうか？
完全生命表とは「日本における平均余命や死亡率、生存数などの統計データ」です。厚生労働省が国勢調査などを基に作成しています。
そして、このデータを見れば、若くして死亡する確率がかなり低いことが分かります。また、高齢になるほど死亡率が上昇するため、多くの医療費がかかるということも推察できます。そして、老後に備えた資産形成の必要性にも気付くはずです。
今回は完全生命表を読み取り、老後の資産形成について考えていきます。普段は見慣れないデータかもしれませんが、将来に備えるためにこのデータの概要をきちんと把握しておきましょう。
完全生命表の概要
まずは下記のグラフを見てください。このグラフは2015年に厚生労働省が作成した完全生命表から抜粋した「生存数の推移（男および女）」です。このグラフを見れば、「何歳でどれくらいの割合の人が死亡するか」ということが一目瞭然で分かります。
引用元：厚生労働省
例えば、50歳の生存数は男女ともに約97％です。裏を返すと、50歳までに約3％の人が死亡することになります。つまり、現代において「日本人が50歳までに死ぬ確率は約3％」ということになるのです。
その後は徐々に男性よりも女性の生存数が多くなっていきます。この違いが男女間の平均寿命の差に繋がっているのです。
高齢者は多くの医療費が必要になる
完全生命表の生存数の推移を見ると、若い頃はなだらかな生存曲線が、高齢になるほど急降下していることが分かります。つまり、人は高齢になるほど死亡率が高くなるのです。そして、高齢になるほど、がんや心臓病、脳卒中などの病気で亡くなる人が増えていきます。
病気で死ぬ人は何らかの治療を受けるため、ほぼすべての高齢者に医療費がかかることになります。病気の種類や治療期間、治療内容などによって異なりますが、若者より多くの医療費がかかるのは間違いありません。
ただ、高齢者になれば、医療費の自己負担が少なくなります。具体的には年齢や収入に応じて、以下のような負担金額になります。
※ 高齢者の医療費の自己負担
・75歳以上：1割負担（現役並みの所得者は3割負担）
・70歳以上：2割負担（現役並みの所得者は3割負担）
医療費の自己負担は少なくなりますが、さまざまな治療を受けることを考えると、若者よりも多くの医療費がかかります。ある程度貯蓄があり、適切な医療保険に加入していれば問題ありませんが、必ずしもそのような高齢者ばかりではありません。
基本的に老後の生活ではあまりお金がかかりませんが、医療費だけは若者よりも必要になることを覚えておきましょう。
老後のために資産形成を行うことが重要である
前述のとおり、老後の生活ではたくさんの医療費がかかります。そして、その時期に備えて資産を形成しておく必要があります。そのため、資産運用は老後を見据えて行うことが重要になるのです。
※ 基本的には若い頃から資産運用を行い、早くに資産を築いておいた方がよいです。ただ、若い頃は働いて収入を得ることができるため、資産運用をしなくても生活できます。
資産運用にはたくさんの種類があります。このサイトでもさまざまな資産運用法を紹介しているので、ぜひ参考にしてみてください。
【参考記事】
そして、老後を迎えるまでに長い時間があれば、「長期・分散・積み立て」の考え方で資産運用を行うことをおすすめします。なぜなら、この原則に則って10年、20年という長期スパンで運用を行うことで、ほぼ確実に資産を増やすことができるからです。
【参考記事】
以上のように、老後の生活ではどうしても医療費がかかります。その医療費を貯蓄や医療保険で賄ってもよいですが、その他の資産運用を行って資産を形成しておくとより安心できます。その方法はさまざまありますが、今のうちにできることは実践しておくべきなのです。
まとめ
・完全生命表を見れば、「何歳でどれくらいの割合の人が死亡するか」ということが分かる。
・老後の生活では若い頃よりも多くの医療費が必要になる。
・老後に備えて資産運用を行うことが重要である。特に、「長期・分散・積み立て」の考え方に沿った資産運用法が有効である。
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