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生命保険の仕組み:生命保険の必要性は人によって異なる

生命保険の仕組み:生命保険の必要性は人によって異なる

 

保険にはさまざまな種類がありますが、そのなかで最も多くの人が加入しているのが「生命保険(死亡保険)」です。低額の保険をかけている人から高額の保険をかけている人まで、生命保険との付き合い方は人それぞれです。また、なかには生命保険に加入していない人もいます。

 

そもそも、生命保険に加入する必要はあるのでしょうか? そして、もし加入するならどれくらいの保険金を受け取れる契約にするべきなのでしょうか?

 

今回は「生命保険の仕組み」や「生命保険の必要性」、「保険金を設定するときの考え方」などについて解説していきます。生命保険とは一生付き合っていくことになるので、これらの概要をきちんと理解しておきましょう。

 

 

生命保険の仕組み

生命保険は「加入者(被保険者)が死亡した場合、受取人に保険金が支払われる」という仕組みになっています。そして、受取人は加入者の家族である場合が多いです。

 

支払われる保険金額は契約内容によって異なります。基本的には、死亡したときに支払われる保険金が大きくなるほど、保険料(掛け金)も大きくなります。

 

また、生命保険で保険金が支払われるのは死亡時だけではありません。高度障害になったときも支払いの対象になるのです。

 

高度障害とは「回復しようがない重篤な障害」のことです。例えば、「失明」や「手足の欠損」が高度障害に該当します。

 

高度障害は死亡に近い状態と認識されるため、医療保険ではなく生命保険の対象になるのです。

 

 

生命保険の必要性と保険金を設定するときの考え方

生命保険の必要性は独身か既婚者かによって変わります。また、子どもの年齢に応じて、必要となる保険金の額も変わります。それぞれを順に説明していきます。

 

独身

独身に高額な生命保険は必要ありません。極論をいうと、その人が死亡しても誰も困らないからです。両親や兄弟の生活を支えている場合は別ですが、ほとんどの独身は自分の生活だけを考えればよいので、誰かに保険金を残さなくてもよいのです。

 

もし生命保険に加入するのであれば、200〜300万円くらいの保険金が支払われるようにしておけば十分です。自分の葬式代をカバーできるくらいの補償内容にしておきましょう。

 

また、まれに独身で数千万円の保険をかけている人がいますが、それはまったく意味がありません。明らかに保険会社のカモになっています。もしあなたが独身で、高額な保険をかけているのであれば、必ず見直すようにしましょう。

 

既婚者

既婚者は「子どもの有無」、「子どもが自立するまでの年月」によって生命保険の内容を吟味しなければなりません。今回はそれぞれのケースについて具体例を用いて解説していきます。

 

・子どもの自立が近い場合
例えば、大学4年生の子どもがいるとします。翌年になれば大学を卒業し、就職して自分で生計を立てるようになります。このような状況であれば、子どもにお金を残す必要はありません。

 

・子どもの自立が遠い場合
例えば、小学校1年生の子どもがいるとします。そして、その家庭は父親の収入だけで生活をしているとします。この場合、父親が死亡して収入がなくなってしまったら、生活費や子どもの教育費を払うことができません。

 

そのため、子どもが自立するまでに必要となる生活費や教育費を計算し、あらかじめ保険に入っておく必要があります。仮に、子どもが幼稚園から大学まで公立(国立)校に通った場合、1,000万円以上の教育費がかかります。これに加えて、食費などの生活費も必要となるのです。万が一のことが起こっても、対応できるくらいの補償を組んでおいてください。

 

 

また、これから子どもを作る場合も、子どもの自立が遠い場合と同じ考え方を持ってください。

 

一方、子どもを作る予定がない場合は、独身と同じ考え方で構いません。もしその家庭が夫の収入だけで生活をしていて、夫が亡くなったとしても、妻が働けばよいからです。特別な事情がなければ、高額な保険をかける必要はないでしょう。

 

以上のように、生命保険の必要性は人によって異なります。「結婚しているか」、「子どもがいるか(子どもを作る予定があるか)」、「子どもが自立するまでの年月はどれくらいか」などを踏まえた上で、その家庭に適した生命保険を選択することが重要になります。

 

 

まとめ

・生命保険は「加入者(被保険者)が死亡した場合、受取人に保険金が支払われる」という仕組みになっている。また、高度障害になったときも保険金が支払われる。

 

・独身に高額な生命保険は必要ない。

 

・既婚者においては、子どもの自立が遠い場合は、生活費や教育費を賄える生命保険に加入しておく必要がある。子どもがいない場合や子どもの自立が近い場合は、高額な生命保険は必要ない

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