長期積立型の金融商品には「3つのボーナス」が付いている

長期積立型の金融商品には「3つのボーナス」が付いている

長期積立型の金融商品には「3つのボーナス」が付いている

 

世界には40ケ所以上のオフショア(税金がかからない地域)があり、その地域には世界中から莫大なお金が集まっています。一つのオフショアに、数十兆〜数百兆円もの資産が保管されていることも珍しくありません。

 

オフショアでは投資家や資産家、企業などが資産運用を行っています。「税金がかからない」というメリットを活かし、資産を増やしているのです。

 

また、一般の人でもオフショアで資産運用を行っている人は大勢います。そして、一般人であれば「長期積立型の金融商品」で資産運用を行うことが多いです。

 

長期積立型の金融商品は「日本の銀行預金」のようなものです。毎月一定額をオフショアに積み立て、長期的に運用して資産を増やしていきます。ある程度の制限はありますが、積み立ての停止やお金の引き落としなどはある程度自由にできます。オフショアでは税金がかからないので、この商品を用いて運用を行えば、高い確率で資産を増やすことができます。

 

海外資産を日本に戻す場合は税金がかかります。また、金融商品を売却するときなど、オフショア内でも税金がかかる場合があります。

 

さらに、長期積立型の金融商品には「3つのボーナス」が付いています。これらのボーナスがあることも、オフショアで資産を増やせる要因になっているのです。

 

今回は3つのボーナスである「初期ボーナス」、「満期ボーナス」、「積立額ボーナス」について解説していきます。日本の金融商品にはないボーナスなので、それらのメリットをよく理解してください。

 

この記事は金融情報の提供を目的としています。特定の金融商品を推奨するものではありませんのでご注意ください。

 

 

1、初期ボーナス

積み立てを開始するときに加算されるボーナスです。長期間の契約であるほど、加算されるボーナスの利率が大きくなります。

 

例えば10年間の契約であれば、積立金の1〜2ヶ月分のボーナスが付きます。25年という長期間の契約であれば、積立金の5〜6ヶ月分のボーナスが付きます。

 

下記は一例ですが、毎月の積立金を5万円に設定すれば、ボーナスの金額は以下のようになります。

 

・10年契約:5〜10万円
・25年契約:25〜30万円

 

このボーナスは積み立ての初期からもらうことができます。つまり、「資産運用の元手となる金額が大きくなる」ということです。これは資産を増やす上で、かなり大きなメリットになります。

 

仮に毎月5万円の積立金額で、25年の契約をするとします。その場合、積み立てを開始するときから「5万円+25〜30万円=30〜35万円」の資金で運用を始めることができるのです。

 

 

2、満期ボーナス

積み立てが完了したときに加算されるボーナスです。このボーナスをもらうためには、満期までしっかりと積み立てを行うことが条件になります。こちらも長期間の契約であるほど、加算されるボーナスの利率が大きくなります。

 

例えば10年間の契約であれば、積立完了時に商品時価総額の2〜3%がボーナスとして給付されます。25年という長期間の契約であれば、積立完了時に商品時価総額の6〜7%ものボーナスが付きます。

 

もし25年契約で積立完了時の商品の時価総額が8,000万円であれば、加算されるボーナスは480〜560万円になります。

 

このように、満期ボーナスはかなり大きな金額になります。また、途中で積み立てを停止すると、その期間に応じて利率が低くなってしまいます。例えば、25年契約で積み立てを停止した期間が10年間であれば、満期ボーナスは4〜5%になります。

 

 

3、積立額ボーナス

積立金に加算されるボーナスです。積立額が大きいほど、加算されるボーナスの利率も大きくなります。

 

例えば、月々の積立額が5万円であれば、このボーナスは付きません。しかし、積立額が15万円であれば、2%程度のボーナスが付きます。つまり、毎月15万3千円が積み立てられるということです。

 

一般の人であれば毎月5〜10万円で積み立てを行うので、積立額ボーナスは付かないことが多いです。その場合は「ボーナスが付かないなら仕方がない」と思って諦めてください。積立額ボーナスが付かなくても、資産は十分に増えていきます。

 

以上のように、長期積立型の金融商品にはさまざまなボーナスが付きます。特に積立期間が長く、積立額が大きい契約にボーナスがたくさん付くようになっています。

 

その背景にはオフショアの金融機関の狙いがあります。オフショアの金融機関は、顧客に長期に渡って多額のお金を積み立ててほしいのです。そのため、積立期間が長く、積立額が大きい契約にたくさんのボーナスを付けています。金融機関の立場を考えると、当然の理屈といえます。

 

また、オフショアの金融商品にはいくつかの手数料がかかりますが、これらのボーナスで相殺することができます。そのため、手数料の影響をあまり受けずに、資産を増やすことができるのです。

 

長期積立型の金融商品に付く3つのボーナスは、資産を増やすための大きな要因となります。そして、長い期間をかけて積み立てを行うことにより、これらのボーナスから大きな利益を得ることができます。

 

ただ、これらのボーナスに目がくらみ、積立額を不要に高く設定するのは危険です。オフショアの資産運用では、自分にとって無理のない金額で積み立てていくことが大切です。

『お金のガイドブック』: 無料メルマガ

 

お金のガイドブック 無料メルマガ

 

メルマガ登録ページ

メルマガ読者限定で資産形成に役立つお金のテキスト(Q&A形式)を無料で進呈します!

『お金のガイドブック』:Twitter

Twitterでは「最新の経済、金融事情」について発信してます。 ぜひ、フォローをよろしくお願い致します!

関連ページ

オフショアの基礎知識:オフショアでは税金がかからない
世界中にあるオフショア:香港、シンガポール、ドバイ、マン島など
オフショアが存在する理由は「地域を活性化するため」である
オフショアの資産運用には「5つのデメリット」がある
オフショアでの資産運用における「優良な日本の仲介企業」の見分け方
マン島:歴史が古く、信頼性が高いオフショア
香港:日本に一番近く、日本人に身近なオフショア
ドバイ:急激に発展した中東最大のオフショア
ケイマン諸島:「巨額損失隠し」に使われたオフショア
ヴァージン諸島:アメリカ領とイギリス領に分かれているオフショア
スイス:世界で一番敷居が高いオフショア
オフショアでは資産が増えても税金がかからない
日本とオフショア地域(香港、シンガポール)の税金の違い
オフショア金融商品の手数料が安い理由
オフショアの金融商品は「複利の効果」を利用している
オフショアの金融機関は「世界経済の成長」に投資している
オフショアの資産運用には「ドルコスト平均法」が使われている
ドルコスト平均法で得られる利益と「平均取得単価」の関係性
オフショアの金融商品は「長期積立型」が基本である
長期積立型の金融商品には「初期口座」と「貯蓄口座」がある
長期積立型の金融商品には「4つの手数料」がかかる
長期積立型の金融商品の「解約返戻金」を理解する
オフショアの資産運用は「IFA」によって成果が変わる
世界中にあるオフショア(図)
複利の効果(図)
オフショアの金融商品(図)
ドルコスト平均法(図)
初期口座(ロック口座)と貯蓄口座(自由口座)の違い(図)
IFA(図)

ホーム メルマガ登録 運営者情報 お客様の声 メディア掲載 お問い合わせ