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日本の銀行はリーマン・ショックによって甚大な被害を受けた

日本の銀行はリーマン・ショックによって甚大な損害を受けた

世界には無数の銀行がありますが、その中でも日本の銀行はとても信用度が高いです。発展途上国の銀行では「突然、お金が引き出せなくなってしまった」ということも起こりますが、日本の銀行ではそのようなことはまずありえません。

 

そのため、日本人で銀行にお金を預けることを不安に思う人はいないと思います。裏を返すと、それだけ日本の銀行は安定した経営をしているということです。よほどのことがない限り、日本の銀行が潰れることはありません。

 

ただ、常に安定した経営ができているわけでもありません。日本の銀行も経営の危機に陥ったことがあります。例えば、2008年に起きた「リーマン・ショック」が日本の銀行に及ぼした損害は甚大です。

 

リーマン・ショックとは、アメリカの大手投資銀行である「リーマンブラザーズ」が経営破綻をしたことがきっかけで起こった世界的な金融危機です。「恐慌」といっていいほどの大不況が起こり、その影響は世界中に及びました。

 

もちろん、日本への影響も甚大で、数多くの企業が倒産に追い込まれる事態となりました。そして日本経済の中心である銀行も、リーマン・ショックの対応に追われることになったのです。

 

そこで今回は「日本の銀行とリーマン・ショックの関係性」について解説していきます。リーマン・ショックによって、日本の銀行がどれだけ大変な目に遭ったのかを理解しておいてください。

 

リーマン・ショックは恐慌である
リーマン・ショックとは、アメリカの大手投資銀行であるリーマンブラザーズが経営破綻したことから始まった金融危機です。アメリカ経済の中核を担う大銀行が経営破綻してしまい、アメリカをはじめとして世界中の国々がかつてない大不況に陥りました。

 

リーマン・ショックは「不況」というより、「恐慌」のレベルと言われています。そして、その金融不安は世界中に異常な速さで広がっていったのです。

 

リーマン・ショックが起こり、日本の銀行はお金を貸さなくなった
リーマン・ショックによる影響はアメリカだけに留まりませんでした。日本を始め、世界中の経済に甚大な被害をもたらしたのです。

 

そして、日本の銀行もリーマン・ショックによって大きな損害を受けました。

 

通常であれば、銀行は不景気のときに金利を下げ、企業や個人にお金を貸そうとします。そうすることで世の中にお金の流れを生み出そうとするのです。「世の中のお金の流れの管理」は、銀行の大切な役割の一つです。

 

しかし、リーマン・ショックほどの金融危機が起こると、銀行は逆にお金を貸さなくなります。あまりに景気が悪くなりすぎて、貸したお金が返済されない危険性が高くなるからです。

 

このようになると銀行はお金の貸し出しを渋ることで、自己資本を増やそうとします。

 

自己資本とは「もともと銀行が保有しているお金」のことです。お客様から預かったお金ではないため、銀行は自己資本を自由に使うことができます。自己資本からお金を貸し出すことをやめれば、さらなる金融不安が起こっても対応できる可能性が高くなるのです。

 

このような状態になると、企業は銀行からお金を借りることができません。そして、資金繰りができなくなるため、経営はどんどん苦しくなっていきます。実際にリーマン・ショックの影響でいくつもの企業が倒産に追い込まれました。

 

このように経済の中心である銀行が機能しなくなると、日本の企業全体が大ダメージを受けてしまうのです。

 

アメリカの銀行に比べて日本の銀行の損害は少なかった
前述のとおり、リーマン・ショックにより日本の銀行は大きな損害を受けました。しかし、アメリカの銀行に比べればその損害はまだ少なかったのです。

 

日本は金融の自由化があまり進んでいません。そのため、私たちの資産運用もどうしても制限されてしまうことがあります。海外では普通にできる資産運用が、日本人はできない場合があるのです。

 

リーマン・ショックが起こったときは、金融の自由化が進んでいなかったことが功を奏しました。

 

日本の銀行では「リーマンブラザーズのように一つの投資案件に莫大な資金を投入する」というような資産運用は行われていませんでした。そのため、取り返しがつかないほどの借金を背負う事態にはならなかったのです。

 

ただ、損害が少なかったというのはアメリカの銀行と比べたときの話です。リーマン・ショックの影響で日本の銀行が機能しなくなり、日本経済の動きが停滞したことに変わりはありません。

 

このようにリーマン・ショックほどの大きな恐慌が起こると、世界中の経済に大きな被害がもたらされます。そのような恐慌が起こるのを個人で止めることはできませんが、万が一そうなったときのために、何かしらの金融対策を講じておくことはとても大切です。


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